リアルネットワークスが写真や動画によるなりすまし対策機能を備えたSAFR®バージョン3.4を発表
新バージョンには、SMSウォッチリストアラーム機能も搭載
リアルネットワークス 株式会社 シアトル— 2021年4月6日—リアルネットワークス(NASDAQ:RNWK)は本日、世界最先端のライブ動画顔認識ソリューションであるSAFR®の新バージョンを発表しました。正確、高速でバイアスのないコンピュータービジョンに新たな追加機能をご提供します。SAFR®バージョン3.4では、顔認証を行う際の生体認証セキュリティを強化するために、マスク着用時、未着用時のどちらの顔イメージでも生体検知可能なパッシブ・ライブネス・ディテクション(なりすまし対策機能)を導入いたしました。また新バージョンには、SMSウォッチリストアラーム機能も搭載しています。SAFR®のAIを利用したライブネス・ディテクションは、なりすまし対策をさらに強化します。この機能は標準的なIPカメラまたはUSBカメラを使用して、生体の本人か本人の写真やビデオクリップかを区別し、すばやく(0.3秒以内)かつ正確(95.27%の真陽性率)に認証可能です。SAFR®のアルゴリズムは標準的な2Dカメラから入力されたRGBスペクトルに基づいて画像のテクスチャとコンテキストを分析します。これにより、アクセス制御端末に内蔵されたIPカメラ、ATMカメラ、USBまたはラップトップPCの内蔵カメラを生体ユーザー認証に使用できるようになります。SAFR®のパッシブ・ライブネス・ディテクション機能は、電子決済やオンライン受験などの個人認証や、タッチレスアクセス制御や認証といった幅広い用途に最適です。ユーザーは生体検知のために顔を左右に向けたり、微笑んだり、またマスク着用時にはマスクを外したりなどの特定の動作を行う必要がないためその操作は非常に簡単です。SAFR®バージョン3.4のもうひとつの独自機能は、なりすましの試みや不正なアクセスの試みが検出されたときに、セキュリティ担当者に自動的に警告を発する機能です。セキュリティ担当者はライブネス(生体検知)の特定のしきい値を設定することで、エンドユーザーの利便性と、ユースケースに応じて担当者が必要とするライブネス信憑性のレベルを設定することができます。ユーザーは動画とライブネス分析の結果をリアルタイムで、またはイベント履歴で確認できます。SAFR®のパッシブ・ライブネス・ディテクションは、市販のすべてのIPカメラと互換性があるため、TCOを低く抑え、既存のデータやネットワークに迅速に展開できます。 SAFR®はWindows利用のお客様にSMSアラート機能を提供します。SAFR®クラウドのお客様はこの機能をすぐにご利用いただけます。 これは、セキュリティを担当者がオンサイトまたは社外にいるかに関わらず、アラートをSMSで受け取りたいというニーズに向けた優れたソリューションとなります。SAFR®ユーザーは、一連のイベント条件によってSMS通知がトリガーされるように柔軟に設定することができます。イベント条件には、検知された人物がVIPであるか、または要注意人物であるか、または特定の人物が特定のエリアにいるかなどを含めることができます。 「新バージョンのSAFR®によって、物理的アクセス制御でも、eKYCにおける身元確認目的でも、アクセス制御にまったく新しいレベルのセキュリティを追加できます。2D ビデオストリームを利用したAIによるパッシブ生体検知アプローチは、BYOD(個人用端末の業務利用)の安全な利活用をサポートするとともに、ハードウェアベースのソリューションに関連するコストと煩雑さを劇的に削減します。」 Eric Hess、Sr. Director Product Management - SAFR Face Recognition & Security Solutions, RealNetworks SAFR® 3.4のリリースの詳細については、https://safr.com/livenessにアクセスするか、動画をご覧ください。リアルネットワークス(https://safr.com)のSAFR®は、ライブビデオの顔認証処理を実現する世界最先端のプラットフォームです。SAFR®は世界が仕事に復帰することを助けるためにAIを活用します。混雑状況モニタリングでも、タッチレスアクセス制御でも、VMS統合でも、SAFR®はクラウド・オンプレミスどちらの環境でも使用できます。SAFR®はセキュリティを強化し、状況検出の自動化を可能にするとともに、人々の健康と安全を守るためのオペレーション効率を改善します。お問合せはこちらリアルネットワークス株式会社sales-leads@realnetworks.com©2021RealNetworksおよびSAFRは、リアルネットワークスの登録商標です。本書に記載されているその他すべての商標、実際の会社および製品名は、各所有者に帰属します。※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。
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